パネル調査から見る暮らしむき、社会ネットワーク、介護

発表のポイント

• 2018年に行われた最新の調査データを分析した結果、主観的な暮らしむきについて世代間で再生産する傾向があること、社会ネットワークの変化には就業状態の変化と子どもの有無の変化が影響すること、介護が就業を抑制しメンタルヘルスの悪化と関連することが明らかとなった。
• 11年間にわたる同一の人々への追跡調査により、上記の成果にみられるようなライフステージや生活状況の変化を具体的に明らかにした。
• 分析結果からは、社会経済状況が変化するなかで、世代間の暮らしむき、社会ネットワーク、介護など意識や行動にも変化が生じていることが確認できる。この調査のさらなる継続によって、ライフステージにおける意識や行動を精確に把握することが可能になる。

発表概要

東京大学社会科学研究所の石田浩教授らの研究グループは、2007年から毎年実施している「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」の2018年調査結果をもとに、

1. 世代間の暮らしむきの変化
2. 社会ネットワーク規模の変化
3. 介護

の3つのトピックを分析した。知見は次の通りである。

1. 暮らしむきが世代間で変化しているのかに着目した。親世代との比較では、暮らしむきは「より豊か」「同じ」「より貧しい」の回答がほぼ3等分している。子ども世代との比較では、「自分と同じくらい」の回答がほぼ半分を占めており、残りは「自分よりも豊か」と「自分よりも貧しい」がほぼ半々となっている。
2. 2009年から2018年にかけ、対面で会話をする人、電話・携帯で会話をする人の数や分布にはほとんど変化がなかった。一方、メールをする人の数はこの9年間で微増していた。全体的には変化が小さかったが、個人内での変化については人数が増加した人も減少した人もいる。人数の増減の背景要因を探ると、就業していなかったり子どもがいなかったりするとネットワークの縮小につながることが明らかとなった。一方、仕事以外でのインターネット利用はネットワーク規模には関連していなかった。
3. 介護をしている人の割合は調査年を経るごとに増加している。配偶者のいない男性は、配偶者のいる男性に比べて、介護をしている人の割合が高い。女性については、介護が就業を抑制し、またメンタルヘルスにも負の影響を与えている。

2000年代後半から現在までの、個人の行動や意識の変化を検証している研究は少ない。本調査は、同一の人々に繰り返し尋ね続ける「パネル調査」という手法を採用することで、変化を適切に捉えることができ、他の調査では明らかにすることができない信頼性の高い調査結果を提供している。

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