パネル調査から見る働き方と社会活動

発表のポイント

• 男性の16.8%、女性の13.5%が土曜・日曜ともに月3日以上働いている。販売従事者、サービス業従事者などで土日とも月3日以上働く比率が高い。
• 土日に働いていることは、仕事への満足度には影響しないものの、生活全般の満足度に影響する。特に子どものいる女性の生活満足度を低下させることがわかった。
• 東日本大震災後に、ボランティア活動をはじめた人が増加し、これらの4割がその後も活動を継続している。

発表概要

東京大学社会科学研究所の石田浩教授らの研究グループは、2007年から毎年実施している「働き方とライフスタイルの変化に関する全国調査」の2014年調査結果をもとに、土日の働き方と生活満足度、ならびにボランティア活動と震災という２つのテーマを分析した。知見は次の通りである。

1. 男性の16.8%、女性の13.5%が土曜・日曜ともに月3日以上働いている。職業別にみると、販売従事者、サービス業従事者、農業従事者で土日とも月3日以上働く比率が高い
2. 土日に働いていることは、仕事への満足度には影響しないものの、生活全般の満足度に影響していた。特に子どものいる女性では、土日に働いている人とそうでない人の間に生活満足度の違いがみられた。
3. 東日本大震災後の2012年1月調査では、2010年以前調査と比較して、ボランティア活動をはじめた人が増加した。これらの4割はその後もボランティア活動を継続している。

2000年代後半から現在までの個人の行動や意識の変化を検証している研究は少ない。また、同一人に繰返し尋ね続ける「パネル調査」という手法を採用している点で本調査結果の信頼性は高いといえる。急激な少子化・高齢化や経済変動が人々の生活に与える影響について関心が高まる中で、実証研究に基づく本研究の知見は、議論を深める素材を提供しうるものである。

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