2016年度
活動記録
わが国における就業と生活行動との関連性についての多角的研究
子どもたちの過ごし方、暮らし方――「放課後の生活時間調査」2008年と2013年から
戦後日本における福祉社会の形成過程にかんする計量社会史
東日本大震災と復興に関する被災者調査データの二次分析と分析方法の検討
就労・家族・意識の変化に関するパネルデータ分析
若年・壮年層における家族と格差の連鎖・蓄積に関する研究
青少年の性行動・性意識の変化に関する計量的研究
公開データを用いた社会階層構造の基礎的分析
理系分野への進路選択における要因分析
わが国における就業と生活行動との関連性についての多角的研究
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0820他 勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート
0629他 ワーキングパーソン調査- 研究の概要
90年代のバブル崩壊以降、景気変動的な要因はあるものの、わが国の不安定就業者層や無業者層は顕在化し、政策的な関心を集めてきた。とりわけ、わが国の若年層や高齢層における不安定就業者層・無業者層では、社会的な孤立の可能性が指摘されており、社会的なネットワークの形成の必要性が議論されている。こうした社会的孤立の様相を実証的に明らかにするためには就業と生活行動の実態を精密に把握することが求められる。
このようなわが国の不安定就業者層や無業者層における就業の実態や生活行動の様相に関して個人の社会経済的属性や世帯属性がどのような影響を与えるかについては、社会調査の個票データや政府統計ミクロデータを用いて、数多くの実証研究が個別に行われてきた。その一方で、個人の就業と生活行動の関連性については、社会調査の個票データと政府統計ミクロデータを利用(併用)することによって、より多面的な視点から実証分析が可能になるだけでなく、そうした研究成果がわが国の不安定就業者層や無業者層における政策的課題の解決にもつながることも期待できる。以上のような問題意識に立って、本共同研究では、就業と生活行動に関する様々な社会的属性が調査されているワーキングパーソン調査等の社会調査の個票データを利用するだけでなく、就業構造基本調査と社会生活基本調査といった政府統計ミクロデータを利用(併用)した上で、就業と生活行動の関連性について多角的な実証研究を行う。なお、本研究では、社会調査の個票データと政府統計ミクロデータを併用した場合のミクロモデル分析の展開可能性についても、実証的な研究を進めていきたい。- 活動記録
2016/08/07 第1回研究会を開催しました。 2016/11/20 第2回研究会を開催しました。 2016/11/30 第3回研究会を開催しました。 2017/ 1/17 第4回研究会を開催しました。 2017/03/17 研究成果報告会を開催しました。
わが国における就業と生活行動との関連性についての多角的研究
子どもたちの過ごし方、暮らし方――「放課後の生活時間調査」2008年と2013年から
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0724 放課後の生活時間調査，2008
1047 放課後の生活時間調査，2013- 研究の概要
昨年度に引き続きベネッセ教育総合研究所が2008年と2013年に実施した「放課後の生活時間調査」のデータを用い、小学生から高校生までの子どもたちの生活時間がどのように構造化されているのか、2時点間で何が変化し、何が不変なのかを明らかにすることを目的とする。子どもの時間の使い方をめぐっては起床時刻や就寝時刻を記述的に論じるもの、また特定の行動――例えば学習時間の総量、に着目するものなどの研究はあるがそれほど多いとは言えない。また、国際的にみても子どもや青年を対象とした生活時間に関する調査研究が蓄積されているとは言い難い状況である。しかし、"Loisir et Societe / Society and Leisure"Vol.28 No.2（2005年）では青年の生活時間についての特集が組まれ、欧米やオーストラリアの青年の生活時間について国際比較が行なわれており、決して関心が低いわけではない。
昨年度は、子どもの睡眠時間や2時点間の学習時間の変化の規定要因を明らかにしたり、24時間データを用いて子どもの生活時間がいかに構造化されているかを描き出したりしてきた。本年度はこれらの知見をされに深め、さまざまな角度から日本の子どもの生活時間の使い方の特徴を描き出すこと、生活時間調査の時間帯調査（24時間データ）の分析手法に関する方法論的な展開の可能性を探ることを試みる。- 活動記録
2016/07/15 第1回研究会を開催しました。 2016/10/ 4 第2回研究会を開催しました。 2016/11/10 第3回研究会を開催しました。 2016/12/22 第4回研究会を開催しました。 2017/01/24 第5回研究会を開催しました。 2017/03/24 研究成果報告会を開催しました。
子どもたちの過ごし方、暮らし方――「放課後の生活時間調査」2008年と2013年から
戦後日本における福祉社会の形成過程にかんする計量社会史
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労働調査18 京浜工業地帯調査（従業員個人調査）
労働調査55 貧困層の形成（静岡）調査
労働調査60 「ボーダー・ライン層」調査
労働調査61 福祉資金行政実態調査
労働調査62 老齢者の労働・扶養調査
労働調査64 団地居住者生活調査- 研究の概要
本研究の目的は、1950年代初頭から60年代半ばまでに行われた6種類の調査の再分析を通じて、戦後日本社会で進行した福祉社会形成について実証的に分析することにある。
これまで、上記の調査のうち、一昨年度まで、労働調査資料18、55、60の分析を通じて、敗戦期から経済成長期にいたるまでの世帯形成の多様性を検証し、労働調査資料64の分析を通じて、高度経済成長期における生活革新のモデルともなった団地における生活実態の画一性と多様性を示してきた。いずれも計量社会史的アプローチをもちいて、戦後直後の貧困問題から高度経済成長期における「普通」の生活へといたる生活変化について実証的な分析を行った点にオリジナリティがある。さらに昨年度は、労働力調査資料62である「老齢者生活実態調査」（1963年調査）の復元を行い、一部コーディングを除きデータの復元を行った。
本年度は、これらの分析、復元作業を継続するとともに、労働力調査資料61「福祉資金行政実態調査」（1962年調査）の復元と2次分析を行う。この作業とこれまでの調査の知見と組み合わせることで、高度経済成長期の途上で実質的に問題化してゆく高齢化問題と、逆に問題が見えなくなってゆく多面的な福祉問題の双方がいかに「問題」とされていったのか、そして、その対応として成立する福祉社会形成にいたる過程がいかなるものであったのかを明らかにする。成果については、年度末の成果報告会の開催とともに、将来的な書籍化を想定した報告書を作成する。- 活動記録
2016/06/02 第1回研究会を開催しました。 2017/03/06 第2回研究会を開催しました。 2017/03/28 研究成果報告会を開催しました。
戦後日本における福祉社会の形成過程にかんする計量社会史
東日本大震災と復興に関する被災者調査データの二次分析と分析方法の検討
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0972 宮城県沿岸部における被災地アンケート，2011
1048 第１回 東日本大震災の復興に関する調査，2012
1049 第２回 東日本大震災の復興に関する調査，2013- 研究の概要
本研究会で主な二次分析の対象とする3つの調査は、東日本大震災直後の2011年4月を起点に、1年後、2年後の被災地の実態を捉える大変貴重なデータである。これらは、質問紙調査の形式をとりつつも、被災者に配慮した傾聴インタビュー調査の膨大な記録を含む点で、通常の質問紙調査よりも多様で詳細な分析可能性を有している。
本研究会では、分析に際し以下の2つの目的を設定する。ひとつは、この質的な情報を膨大に含む量的なデータを多角的に再分析することによって、被災から復興の途上にある被災者のありようとその変化を、より鮮明に描き直すことである。ふたつ目は、上記分析に際して内容分析やKJ法、エスノメソドロジーといった複数のアプローチを試み、複数の質的なデータの分析方法や量的なデータの分析手法を比較検討することにある。この2つの課題は、相補的な関係をもつものとして進められる必要があり、対象及び方法のそれぞれの専門家の共同研究によってはじめて実現する。
結果として、各手法の限界や特質を描き出しつつ混合研究法の試みを行うことによって、寄託者により試みられた被災者に配慮した新たな調査手法に対して、複数の分析手法を適用し、新たな知見を見出すことを目指す。また、こうした方法の検討を通し、被災者の語りの複層性とその背後の葛藤を多角的に描き出し、より適切な支援のあり方を提示することを目指す。- 活動記録
2016/08/17 第1回研究会を開催しました。 2017/01/31 第2回研究会を開催しました。 2017/03/30 研究成果報告会を開催しました。 2017/08 研究成果報告書を刊行しました。
東日本大震災と復興に関する被災者調査データの二次分析と分析方法の検討
就労・家族・意識の変化に関するパネルデータ分析
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PY060 東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-6，2007-2012
PM060 東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave1-6，2007-2012- 研究の概要
本研究会では、人々の意識や経済状況の変化をもたらす要因について、パネルデータの利点を活用し、個人間の観測されない異質性を除去した厳密な因果関係の推定を行うことを目的としている。このため、東京大学社会科学研究所が行ったパネル調査（若年・壮年パネル調査）のwave1からwave6までを用いたデータ分析を行う。
これまで主に１）労働条件や収入に対して失業経験、転職時の入職経路、コミュニケーション能力が与える影響、２）世帯構成や出身家庭背景が、経済格差や結婚行動、女性の分業意識に与える影響、３）主観的ウェル・ビーイングや健康行動、ネットワーク、階層帰属意識に失業経験や階層的地位が与える影響の三つのテーマについて検証してきた。
今年度はこれらの研究をより深め、各要因が影響を与えるメカニズムの検証や、変化の向きを考慮した検証を行っていく。後者について、本研究会では固定効果モデルやhybridモデルを用いた検証を中心としてきた。しかし、これらの分析方法では、ある個人の従属変数の平均値と偏差によって、独立変数の変化の効果を検証している。この場合、状況Ａ→Ｂへの変化と、Ｂ→Ａへの変化が同じ大きさの効果をもたらすことが想定されているが、これは必ずしも妥当ではない。また、これまでの研究では一方向の因果を想定してきたが、双方向の因果が生じている可能性もある。そこで、変化の向きを考慮したモデルや、双方向因果を考慮したモデルを活用することで、より厳密な因果関係の検証を行う。- 活動記録
2016/07/09 第1回研究会を開催しました。 2016/10/23 第2回研究会を開催しました。 2016/12/11 第3回研究会を開催しました。 2017/01/31 第4回研究会を開催しました。 2017/02/20 第5回研究会を開催しました。 2017/03/27 研究成果報告会を開催しました。 2018/03 研究成果報告書を刊行しました。
就労・家族・意識の変化に関するパネルデータ分析
若年・壮年層における家族と格差の連鎖・蓄積に関する研究
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PY060 東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-6，2007-2012
PM060 東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave1-6，2007-2012- 研究の概要
福祉国家の「改革」と規制緩和に伴う各種市場の民営化・商品化の進展は格差の拡大をもたらした。社会規範や価値観も変化し、ライフコースは多様化しているが、日本の社会は依然として「男性稼ぎ型家族」が前提である。格差が世代間／世代内で連鎖・蓄積することは機会の平等および結果の平等という点において問題だといえる。
本研究会では、出身階層（定位家族）が地位達成や家族形成に及ぼす影響とそのメカニズムについて、コーホートの違いやジェンダーの違いも考慮しながら実証分析を行う。「出身階層は教育・職業的達成に影響し、それはライフステージ全般に及ぶ」という仮説に対しては、「出身階層が低いと子どもの教育・職業達成に負の影響を及ぼし、格差が拡大・累積する」と予想できる。さらに「初職および現職が家族形成や職業上のチャンスに影響する」との仮説には、「非正規やブルーカラーほどチャンスが少ない」と予想できる。
統計的なバイアスを補正しながら、これらの目的を達成するためには縦断的データがふさわしく、東大社研・若年／壮年パネル調査の利用を申請する。このデータは家族・職業・教育に関する相互作用を包括的に明らかにすることも可能である。分析にあたってはデータの特性を十分に生かす分析手法を用いるよう努めたい。そして、多様な研究者による議論を通じて生み出された研究成果を公表し、学術的・社会的貢献を目指す。- 活動記録
2016/07/23 第1回研究会を開催しました。 2016/10/01 第2回研究会を開催しました。 2016/11/12 第3回研究会を開催しました。 2017/02/04 第4回研究会を開催しました。 2017/03/22 研究成果報告会を開催しました。
若年・壮年層における家族と格差の連鎖・蓄積に関する研究
青少年の性行動・性意識の変化に関する計量的研究
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1012～1017 第2～7回青少年の性行動全国調査（JASE SSJDA版），1981～2011
- 研究の概要
青少年の性にかんする情報は、センセーショナルな報道や個人的印象などに大きく左右されてしまう傾向がある。それと同時に、児童ポルノなど子どもが性の対象とされる現状、10 代における性感染症の拡大、人工妊娠中絶に占める未成年の割合に低下が見られないことなど、青少年の性にかんする社会的課題と関心も大きい。そうしたなかで、「青少年の性行動全国調査」は、40年以上に及ぶその継続性や、代表性という点で、青少年の性を語るうえで非常に貴重な社会調査である。
本研究では、これまで7回に渡り継続的に実施されてきた「青少年の性行動全国調査」研究の歴史をふまえ、青少年の性にかんする意識や行動の変化とそのメカニズムについて、社会的要因に着目した多角的な研究を進めていく。時代を経ることによる青少年を取り巻く社会環境や家族構造の変化が、彼らの意識や行動にどのようなインパクトをもたらしてきたのかを、複数の時点の比較分析や時系列分析を通して明らかにしていく。これまで、たとえば性感染症防止の観点からは公衆衛生学、望まない妊娠などの防止の観点からは周産期医学からのアプローチがなされているが、そこに社会学や教育学的な視点が加わることで、より効果的な性教育の方向性についての実践的な提言をすることができるはずである。また日本の青少年の性についての時系列分析は、「青少年の性行動全国調査」研究を除いて例がないが、本研究を通して改めて精査し知見を見出したい。- 活動記録
2016/06/12 第1回研究会を開催しました。 2016/08/06 第2回研究会を開催しました。 2016/10/22 第3回研究会を開催しました。 2016/12/11 第4回研究会を開催しました。 2017/02/19 第5回研究会を開催しました。 2017/03/13 研究成果報告会を開催しました。 2018/01 研究成果報告書を刊行しました。
青少年の性行動・性意識の変化に関する計量的研究
公開データを用いた社会階層構造の基礎的分析
- テーマ
- 使用データ
PY060 東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-6，2007-2012
PM060 東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave1-6，2007-2012- 研究の概要
社会階層論の分野では、これまで一定期間ごとに大規模な研究グループを組織して共同で全国調査を実施し、それを用いて一次分析をおこなうという形で多くの研究が蓄積してきた。しかし、東京大学社会科学研究所に設置されたSSJDAをはじめとするデータアーカイブの整備が進んだことにより、近年同分野を取り巻く環境は大きく変化しつつある。また、2007年の統計法改正により、研究者が実施した社会調査データだけではなく、政府が実施した公的統計調査の個票データまでもが一定の条件の下に二次分析に対して開かれるに至っている。こうした状況の大きな変化は、社会階層分野の研究者にとって、今後おこなっていくべき研究とそのための調査に関する大きな発想の転換を迫っている可能性がある。
本研究では公開データを取り巻くこうした状況の変化を踏まえ、とりわけ1980年代以降の社会の変化に着目しつつ、公開データを用いた二次分析が社会階層論にとってもつ可能性の多角的な検討をおこなう。具体的には、個人の職業経歴を網羅的に調査したSSM調査、同一個人に対して追跡的に調査をおこなった社研パネル（JLPS）、さらにはSSJDAを通じて公開されているこれらの調査よりサンプル数が大きい公的統計（就業構造基本調査、国勢調査、21世紀成年者縦断調査、国民生活基礎調査など）の個票データの分析を通じ、社会階層研究における一次分析と二次分析の今後の可能性を探る。予想としては、たとえば公的調査データ分析により、これまでサンプル数の問題により困難であった無業者の分析や職業ごとの収入の推定といった新たな研究が可能となる一方、公的統計は意識に関する質問をほとんど含まないため、変数間の関連の背後にあるメカニズムの探求には向かないといったデータごとの特徴があると考えられる。こうしたデータごとの特徴を踏まえつつ、社会階層論における一次分析と二次分析のために有効な共通認識を得るための基礎的な検討を、同分野の幅広い研究者を含む研究グループを組織して共同でおこなっていく。- 活動記録
2016/07/10 第1回研究会を開催しました。 2017/03/05 第2回研究会を開催しました。
公開データを用いた社会階層構造の基礎的分析
理系分野への進路選択における要因分析
- テーマ
- 使用データ
0892 高校生の進路についての追跡調査（第1回～第6回），2005-2011
0747 韓国青少年パネル調査（中学・高校，KYPS-J），wave1(2003)-wave6(2008)
0873 高校生と母親調査，2012- 研究の概要
科学技術イノベーション分野の人材の養成・確保は国の競争力を左右する重要な政策課題として認識されている。本研究では、理系分野の人材育成の観点から、大学での専攻分野の選択、及び、高校時の文系・理系等のコース選択に影響を及ぼす諸要因を定量的に把握し、理系分野の人材育成政策に対する政策的含意を導く。
本研究の特徴として、第一に、国内の先行研究はクロスセクションデータを用いたクロス分析などの2変数間の分析にとどまっているが、本研究ではパネルデータを用いて多変量解析を行い、進路選択に影響を及ぼす諸要因を定量的に把握する。第二に、国内の先行研究は限定された地域・教育機関に対する独自質問紙調査をもとに分析しているため地域固有の状況を排除できていないが、本研究では全国からランダム抽出されたサンプルのデータを用いることで分析結果の一般化可能性を担保する。第三に、国内の先行研究では家庭の経済力の影響を考慮に入れた分析は見当たらないが、本研究では経済的要因も考慮に入れて分析を行う。第四に、韓国における同様の調査データを用いた分析を行い、国際比較を試みる。予想される結果として、理系分野への進路選択に影響を及ぼす個人要因(性別、成績、履修状況、将来就きたい職業など)、家庭要因(親の学歴・職業・意向、経済的水準など)、及び社会経済的要因(地域属性など)の影響度や関係性が明らかになる。これらの結果は、女性の科学技術人材育成や家庭の社会経済的背景による不平等の克服など、近年、政策的議論が活発になされているテーマにおいて、具体的選択肢を検討する上での資料として活用できると考えられる。- 活動記録
2016/06/06 第1回研究会を開催しました。 2016/11/08 第2回研究会を開催しました。 2016/12/16 第3回研究会を開催しました。 2017/03/15 研究成果報告会を開催しました。 2018/02 研究成果報告書を刊行しました。
理系分野への進路選択における要因分析