2017年度
活動記録
青少年の性行動・性意識の変化に関する計量的研究
働き方の多様化と階層，意識構造の変容
戦後福祉国家成立期の福祉・教育・生活をめぐる調査データの二次分析
高校生・大学生の進路選択分析―決定要因と所得に与える影響について
家族構造が子どもの達成に与える影響についての比較研究
公開データを用いた社会階層構造の検討
現代日本における格差・不平等の趨勢とメカニズムに関する研究
家族形成と働き方の相互関係に関する研究－ワーク・ライフ・バランス実現の観点から－
現代日本における生活時間の構造と変化に関する多角的研究
戦後日本の社会意識の変容過程についての計量社会学的研究
東日本大震災と復興に関する被災者調査データの質的分析の高度化
青少年の性行動・性意識の変化に関する計量的研究
- テーマ
- 使用データ
1012～1017 第2～7回青少年の性行動全国調査（JASE SSJDA版），1981～2011
- 研究の概要
本研究会では、「青少年の性行動全国調査」の時系列的な実証分析によって、およそ40年間にわたる青少年層の性行動や意識の変化とその要因について明らかにすることを目的とする。「青少年の性行動全国調査」は1974年からほぼ6年間隔で続けられ、これまで7回（1974，1981，1987，1993，1999，2005，2011年）の調査がおこなわれ、日本の青少年の性行動や性意識の変化を全国規模で時系列的に把握することができることから、近年では国際的にもその意義が認知されてきている。また一連の調査は、その継続性と代表性という点において、極めて貴重な調査研究であり、日本の青少年の性行動や性意識、性教育の実態を知る上で必要不可欠なものとなっている。このように「青少年の性行動全国調査」については、すでにさまざまな方面での研究の蓄積があるものの、毎回の調査結果に重点が置かれてきたため、青少年の性に関する意識や行動の変化とその要因について深く考察しようという視点が不足している。したがって本研究会では、およそ40年間に及ぶ調査期間に含まれるそれぞれの世代の特徴や、それを取り巻く環境の変化が、いかに青少年の性行動と意識を変えてきたのかについて考察していく。なお、研究の成果は2017年度末に一般図書として刊行する予定である。
- 活動記録
2017/06/11 第1回研究会を開催しました。 2017/07/29 第2回研究会を開催しました。 2017/09/03 第3回研究会を開催しました。 2018/01/07 第4回研究会を開催しました。 2018/03/16 研究成果報告会を開催しました。
青少年の性行動・性意識の変化に関する計量的研究
働き方の多様化と階層，意識構造の変容
- テーマ
- 使用データ
0253,0380,0410,0535,0629,0782 ワーキングパーソン調査（2000,2002,2004,2006,2008,2010,2012,2014）
- 研究の概要
グローバル化など社会構造の変動によって働き方は多様化し，社会階層の構造や人々の意識構造も刻々と変容している。この点に関して，社会学では，主に社会的資源へのアクセスへの機会格差の側面から，経済学では賃金をはじめとする結果の格差を中心に，非常に多くの研究が蓄積されてきたが，残されている課題も多い。例えば，産業や職業構造の変化を踏まえた上で，多元化した階層構造をより的確に捉える試みや，多様な就業実態とそれがもたらす労働者の意識格差に関して，教育，労働，福祉等の社会制度の影響と個人の社会経済的属性や世帯属性との影響を区別して捉える点などが挙げられる。 これらを明らかにすることは，関連分野における学問的インプリケーションを導くだけでなく，不安定就労の常態化や格差の固定化といった喫緊の社会問題に対して政策的な提言をもたらすことが期待できる。ただしそのためには，社会調査の個票データだけでなく，長期間に渡って職業等に関する極めて詳細且つ膨大な情報を収集している政府統計ミクロデータを活用(併用)することが望ましい。そこで本共同研究では，就業に関する様々な属性が調査されているワーキングパーソン調査等の社会調査の個票データに加えて，就業構造基本調査や21世紀成年者縦断調査，転職者実態調査，就業形態の多様化に関する総合実態調査といった政府統計ミクロデータを利用し，就業実態と社会階層・格差，意識との関連性について，様々な角度から実証研究を行う。
- 活動記録
2017/09/26 第1回研究会を開催しました。 2017/12/05 第2回研究会を開催しました。 2018/03/12 第3回研究会を開催しました。
働き方の多様化と階層，意識構造の変容
戦後福祉国家成立期の福祉・教育・生活をめぐる調査データの二次分析
- テーマ
- 使用データ
労働調査18 京浜工業地帯調査（従業員個人調査）
労働調査55 貧困層の形成（静岡）調査
労働調査60 「ボーダー・ライン層」調査
労働調査61 福祉資金行政実態調査
労働調査62 老齢者の労働・扶養調査
労働調査64 団地居住者生活調査- 研究の概要
この6年間、橋本健二、森直人、渡邉大輔の各氏が代表となり、社会科学研究所が所蔵する労働調査資料のデータの復元を課題公募型二次分析研究会として行い、データの復元と基礎的分析の成果をあげてきた。データを復元しながら、二次分析を行ってきた点でこれまでの研究会の意義は極めて大きかった一方で、復元に全体の労力のかなりの割合を割かざるを得ず、データの分析が残念ながら不十分となっているものも散見される。そこで本研究会では、2カ年をかけて、復元データの分析を中心的活動とし、その成果として、書籍の刊行と公開データの寄託を行うことを最大の目標としている。 具体的には、1965年に実施された「団地居住者生活者調査」の二次分析を中心とした住宅と生活構造に関する研究成果と「福祉資金行政実態調査」や「老齢者生活実態調査」あるいは「貧困層の形成（静岡）調査」「ボーダー・ライン層調査」の二次分析を中心とした戦後福祉国家形成期の総合的研究成果をまとめながら、データの寄託を行うことを目標としている。この目標達成のために、2か月に1回程度の分析報告会を繰り返し実施し、書籍刊行に向けた研究会を行うとともに、3か月に1回程度、連続する2日から3日間を取って、作業データ公開に向けた集中的なクリーニング・コーディング作業を行う。この作業のなかでは、学生の作業補助を仰ぐことも予定している。これらの作業と分析報告を積み重ねていくことにより、復元データの二次分析からこそ新たに生み出される戦後社会像の析出を目指していきたい。
- 活動記録
2017/05/26 第1回研究会を開催しました。 2017/05/27 第2回研究会を開催しました。 2017/05/28 第3回研究会を開催しました。 2017/07/07 第4回研究会を開催しました。 2017/07/08 第5回研究会を開催しました。 2017/07/09 第6回研究会を開催しました。 2017/09/20 第7回研究会を開催しました。 2017/10/28 第8回研究会を開催しました。 2017/12/09 第9回研究会を開催しました。 2018/01/12 第10回研究会を開催しました。 2018/02/22 第11回研究会を開催しました。 2018/03/09 研究成果報告会を開催しました。
戦後福祉国家成立期の福祉・教育・生活をめぐる調査データの二次分析
高校生・大学生の進路選択分析―決定要因と所得に与える影響について
- テーマ
- 使用データ
0892 高校生の進路についての追跡調査（第1回～第6回），2005-2011
0747 韓国青少年パネル調査（中学・高校，KYPS-J），wave1(2003)-wave6(2008)- 研究の概要
高校生・大学生の進路選択は個人にとっては将来の所得を決定する重要な機会であるとともに、国にとっては将来の人的資本の分布を決定し国の成長力を左右する重要な要因である。進路選択の決定要因分析の国内の先行研究は振り返り調査を用いた分析が中心であり、個人の回答が進路選択時の実態とずれている可能性を排除できない問題がある。本研究では進路選択前から調査を実施している追跡調査を用いて、高校生・大学生の進路選択の決定要因および進路選択が将来の所得に対する影響を定量的に分析することを目的としている。昨年度の研究では「高校生の進路についての追跡調査」データを用いて分析した結果、１）高校卒業後の進路選択、２）大学進学時の専攻分野選択、３）理工系分野の修士課程への進学と、個人、家庭、学校、地域に関係する潜在的要因が統計的に有意な関係にあることが明らかになった。今年度の研究では昨年度の結果をもとに、いくつかの進路選択決定要因に着目した分析および地域間比較・国際間比較の分析を進める。具体的には、５）期待賃金が進路選択に与える影響、６）大学生時代のタイムユースが初職選択・修士課程進学選択に与える影響、７）奨学金の受給が進路選択に与える影響、８）進路選択が将来の所得に及ぼす影響、９）進路選択決定要因の地域間比較、１０）進路選択決定要因の日韓比較、などの分析を進める。本研究の結果はミクロレベルでは個人の進路選択の際の参考情報になるとともに、マクロレベルでは社会のニーズに柔軟に対応できる新たな教育システムや雇用システムを検討する上での基礎資料としても活用できると考えられる。
- 活動記録
2017/06/09 第1回研究会を開催しました。 2017/07/19 第2回研究会を開催しました。 2017/09/01 第3回研究会を開催しました。 2017/10/05 第4回研究会を開催しました。 2017/11/15 第5回研究会を開催しました。 2018/01/25 第6回研究会を開催しました。 2018/02/27 第7回研究会を開催しました。 2018/03/23 第8回研究会を開催しました。 2018/04/04 研究成果報告会を開催しました。
高校生・大学生の進路選択分析―決定要因と所得に与える影響について
家族構造が子どもの達成に与える影響についての比較研究
- テーマ
- 使用データ
0817 家族についての全国調査（第3回全国家族調査，NFRJ08）, 2009
0747 韓国青少年パネル調査（中学・高校，KYPS-J），wave1(2003)-wave6(2008)
0764 2005年SSM日本調査，2005- 研究の概要
社会階層と教育に関する研究は、子どもの達成に対する親の学歴、職業、収入といった社会経済的背景の影響だけではなく、家族構造そのものの影響にも関心を向けてきた。例えば、子どもにとってのきょうだいの数や出生順位の影響である。きょうだい数が多いことは、他の要因をコントロールしても、子どもの教育達成と負の関連があることが明らかにされている。また出生順位については、日本ではかつては長子が不利だったが、現在では出生順位が後の方が、不利になる傾向が明らかにされている。また、ひとり親世帯の影響や親の子どもへの関わり方などにも関心がもたれ、近年積極的に取り組まれている。このような家族構造の影響は、少子化社会と呼ばれる現在において、ますます重要になっていると考えられる。かつては2人きょうだいとくらべて不利な傾向が報告されていたひとりっ子についても、その影響の大きさや方向は変化しているかもしれない。また、そもそも子どもを持たない人が多くなっている中で、子どもがいるという条件付けのある、対象者と対象者の親のデータから、格差・不平等をみるだけでは不十分という指摘もあり、対象者と（いるとすれば）子どものデータから、家族形成のプロセスも含めた格差・不平等研究が進められる必要がある。 本共同研究は、このような家族構造が子どもの達成に与える影響を、主に日本と韓国との比較から明らかにしようとするものである。
家族構造が子どもの達成に与える影響についての比較研究
公開データを用いた社会階層構造の検討
- テーマ
- 使用データ
0759～0764 1955～2005年SSM調査，1955～2005
PY070 東大社研・若年パネル調査wave1-7, 2007-2013
PM070 東大社研・壮年パネル調査wave1-7, 2007-2013- 研究の概要
社会階層論の分野では、これまで大規模な研究グループを組織して一次分析をおこなうことが主流であった。しかし、SSJDAをはじめとするデータアーカイブの整備により、近年同分野を取り巻く環境は大きく変化しつつある。また、2007年の統計法改正により、研究者が実施した社会調査データだけではなく、政府が実施した公的統計調査の個票データまでもが一定の条件の下に二次分析に対して開かれるに至っている。こうした状況の大きな変化は、社会階層分野の研究者にとって、今後おこなっていくべき研究とそのための調査に関する大きな発想の転換を迫っている。 本研究では公開データを取り巻くこうした状況の変化を踏まえ、とりわけ1980年代以降の社会の変化に着目しつつ、公開データを用いた二次分析が社会階層論にとってもつ可能性の多角的な検討をおこなう。具体的には、個人の職業経歴を網羅的に調査したSSM調査、同一個人に対して追跡的に調査をおこなった社研パネル（JLPS）、さらにはこれらの調査よりサンプル数が大きい公的統計（就業構造基本調査、国勢調査、21世紀出生児・成年者縦断調査、国民生活基礎調査など）の個票データの分析を通じ、社会階層研究における一次分析と二次分析の今後の可能性を探る。予想としては、たとえば公的調査データ分析により、これまでサンプル数の問題により困難であった無業者の分析や職業ごとの収入の推定といった新たな研究が可能となる一方、そうしたデータには意識に関する質問が含まれないことも多く、変数間の関連の背後にあるメカニズムの探求には向かないといった特徴があると考えられる。こうしたデータごとの特徴を踏まえつつ、社会階層論における一次分析と二次分析のために有効な共通認識を得るための検討を共同で進めていく。
- 活動記録
2017/07/24 第1回研究会を開催しました。 2018/02/23 第2回研究会を開催しました。 2018/03/29 研究成果報告会を開催しました。
公開データを用いた社会階層構造の検討
現代日本における格差・不平等の趨勢とメカニズムに関する研究
- テーマ
- 使用データ
0764 2005年SSM調査
PY070東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-7, 2007-2013
PM070 東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave1-7, 2007-2013- 研究の概要
社会調査に関するデータアーカイブの整備に伴い、複数のデータを用いることで、社会現象を多角的に検討することが可能となっている。格差・不平等というトピックに限定しても、社会階層や社会移動に特化した調査だけではなく、総合的な社会調査、家族調査、若者に対する調査、教育調査など、様々な種類の調査データからアプローチが可能となっている。 こうした複数データの利用可能性またそれによる多角的検討の必要性を踏まえ、本共同研究では主に「社会階層と社会移動全国調査」（SSM調査）と「東大社研・若年パネル調査」「東大社研・壮年パネル」という3つのデータを用いて、格差・不平等の問題にアプローチする。SSM調査は、1955年から10年ごとに実施されており、戦後日本社会における社会階層の構造と趨勢を明らかにする上での貴重なデータである。また、東大社研・若年・壮年パネル調査は、個人間の差異だけではなく、個人内の変化という視点から、比較的最近の出生コーホートの格差・不平等の問題を明らかにすることが可能なデータである。またデータセットの整備だけではなく、新たな統計分析の手法が開発されることにより、新しい視点からデータの特徴、つまり現代日本社会における階層構造の特徴を明らかにすることが可能となっており、こうした意味でも社会現象を多角的に検討することが可能となっている。 本共同研究では、SSM調査データや東大社研パネル調査の利点をいかし、その二次分析を通じて、日本における格差・不平等の趨勢とメカニズムを、様々な視点から検討する。
- 活動記録
2017/07/26 第1回研究会を開催しました。 2017/10/11 第2回研究会を開催しました。 2017/12/20 第3回研究会を開催しました。 2018/02/28 第4回研究会を開催しました。 2018/03/22 研究成果報告会を開催しました。
現代日本における格差・不平等の趨勢とメカニズムに関する研究
家族形成と働き方の相互関係に関する研究－ワーク・ライフ・バランス実現の観点から－
- テーマ
- 使用データ
PY070 東大社研・若年パネル調査（JLPS-Y）wave1-7，2007-2013
PM070 東大社研・壮年パネル調査（JLPS-M）wave1-7，2007-2013- 研究の概要
結婚や出産など家族形成を巡る個人の選択は多様なものとなっている。男性（女性）の生涯未婚率は、1985年の3.9％（4.3％）から2015年には20.1%（14.9%）となり、ほぼ全員が結婚する社会から男性（女性）の5人（7人）に1人が結婚しない社会へと急激に変化している。結婚する場合も男女とも初婚年齢の平均が30年間で約5歳高まっているだけでなく、ばらつきも拡大している。このような個人の選択の広まりについて本研究では、主に20代から30代の男女に焦点を当て、生活環境や職場環境と結婚・出生といったライフイベントの生起のしやすさ・タイミングについて分析を行う。特に家族形成と働き方との複雑な相互関係についてはワーク・ライフ・バランスの実現という観点から丹念に追うこととする。 結婚や出生に対してはこれまでも、社会経済的要因や意識・態度的要因の影響について、個別に多くの分析が行われているが、就業や家族など基本的属性情報に加え、生活様式や意識に関しても様々な情報を有する若年パネル調査および壮年パネル調査、さらには内閣府経済社会総合研究所から寄託された大規模寄託データ（※別紙）も用い、時系列的因果関係も踏まえながら分析することが本研究の特徴である。 社会経済的な客観的事実と意識・態度の両面から個人のライフコースをたどることで、家族形成と働き方という生産・再生産活動に関する個人の戦略を明かにし、ワーク・ライフ・バランスの実現に必要な課題を浮き彫りにしたいと考えている。
- 活動記録
2017/07/13 第1回研究会を開催しました。 2017/11/17 第2回研究会を開催しました。
家族形成と働き方の相互関係に関する研究－ワーク・ライフ・バランス実現の観点から－
現代日本における生活時間の構造と変化に関する多角的研究
- テーマ
- 使用データ
0681 生活時間に関するアンケート調査，2007
0531 勤労者の仕事と暮らしについてのアンケート，2006.10- 研究の概要
近代社会は経済的・社会的効率性を高めるために生活時間の同期化、標準化を進めてきた。ところが、ポスト工業社会と呼ばれる現代社会では、働き方や生き方の多様化が進み、その同期性と標準性が崩れつつある。その様態、要因、社会的帰結を多角的に明らかにすることは、今後の労働政策や社会政策を考える上で不可欠な作業である。 日本でもワーク・ライフ・バランスの重要性に関する認識が広がり、長時間労働に対する問題化と対策が進みつつある。その一方で、労働時間の長短のような量的側面だけではなく、生活時間の編成やパターンまでを対象とする社会科学的な研究は十分に蓄積されてこなかった。しかし日本でも、対人サービス労働や裁量労働などの拡大に伴い、勤務時間の多様化やマルチプルジョブワーカーの増加が観察されるようになっている。それがもたらす生活時間の非標準化は、公共サービス等の社会資源の利用や社会活動への参加における困難など、収入の多寡とは異なる水準における固有の社会的リスクを生起させる可能性がある。以上の問題意識に立って、本共同研究では、就業と生活時間の関係及びそれが生活の質にもたらす影響について、多角的に明らかにしていく。具体的には、社会調査の個票データを利用するだけでなく、社会生活基本調査といった政府統計ミクロデータを利用(併用)した上で、就業構造と生活行動・生活時間の関連性について様々な角度から実証研究を進めていきたい。
- 活動記録
2017/09/26 第1回研究会を開催しました。 2017/12/05 第2回研究会を開催しました。 2018/03/12 第3回研究会を開催しました。
現代日本における生活時間の構造と変化に関する多角的研究
戦後日本の社会意識の変容過程についての計量社会学的研究
- テーマ
- 使用データ
0759-0764 1955～2005年SSM調査
0814 日本人の意識調査，1973～2008
PY070,PM070 東大社研・若年壮年パネル wave1～wave7- 研究の概要
本研究会の目的は、第二次世界大戦後から現在に至る日本社会の社会意識の変容過程を大規模な社会調査からの知見を組み合わせることで解明することである。1970年代から2000年代までの社会意識の変容過程については、NHK放送文化研究所世論調査部『日本人の意識調査』の分析により解明されつつあるが（太郎丸博（編）『後期近代と価値意識の変容』東京大学出版会）、（ⅰ）日本社会の産業構造が大きく変容した高度経済成長期（1950・60年代）や（ⅱ）労働市場の流動化やグローバル化がさらに進展された2010年代も含めたかたちで、戦後日本における社会意識の全体的な変化を計量的に把握しようとした研究は存在しない。 そこで、本研究会は『1955年～2005年SSM調査』、『『日本人の意識調査（1973～2008年）』、『東大社研・若年壮年パネル調査wave1～wave7（2007～2013年）』という3つの社会調査データを組み合わせて分析することで、戦後日本における社会意識の変化を解明する。本研究会の具体的課題は以下のとおりである。（Ⅰ）戦後日本は高度経済成長や長期不況・グローバル化・労働市場の流動化といった大きな社会変動を経験しているが、上記3つの調査データの分析から得られる知見を有機的に結合させることで、それらの社会変動が人々の社会意識にどのような影響を及ぼしたのかを実証的に解明する。（Ⅱ）繰り返し横断データとパネルデータという特性が異なる調査データの分析をつうじて、各調査データの特性を明らかにしたうえで、特性が異なる調査から得られた知見を総合するための方法論の探索も試みる。
- 活動記録
2017/08/01 第1回研究会を開催しました。 2017/10/07 第2回研究会を開催しました。 2017/12/16 第3回研究会を開催しました。 2018/03/16 第4回研究会を開催しました。
戦後日本の社会意識の変容過程についての計量社会学的研究
東日本大震災と復興に関する被災者調査データの質的分析の高度化
- テーマ
- 使用データ
0972 宮城県沿岸部における被災地アンケート，2011
1048 第１回 東日本大震災の復興に関する調査，2012
1049 第２回 東日本大震災の復興に関する調査，2013- 研究の概要
本研究会で主な二次分析の対象とする3つの調査は、東日本大震災直後の2011年4月を起点に、1年後、2年後の被災地の実態を捉える大変貴重なデータである。これらは、質問紙調査の形式をとりつつも、被災者に配慮した傾聴インタビュー調査の膨大な記録を含む点で、通常の質問紙調査よりも多様で詳細な分析可能性を有している。
本研究会では、分析に際し以下の2つの目的を設定する。ひとつは、この質的な情報を膨大に含む量的なデータを多角的に再分析することによって、被災から復興の途上にある被災者のありようとその変化を、より鮮明に描き直すことである。ふたつ目は、上記分析に際して内容分析やKJ法、エスノメソドロジーといった複数のアプローチを試み、複数の質的なデータの分析方法や量的なデータの分析手法を比較検討することにある。この2つの課題は、相補的な関係をもつものとして進められる必要があり、対象及び方法のそれぞれの専門家の共同研究によってはじめて実現する。
結果として、各手法の限界や特質を描き出しつつ混合研究法の試みを行うことによって、寄託者により試みられた被災者に配慮した新たな調査手法に対して、複数の分析手法を適用し、新たな知見を見出すことを目指す。また、こうした方法の検討を通し、被災者の語りの複層性とその背後の葛藤を多角的に描き出し、より適切な支援のあり方を提示することを目指す。- 活動記録
2017/07/25 第1回研究会を開催しました。 2017/09/30 第2回研究会を開催しました。 2017/12/20 第3回研究会を開催しました。 2018/02/27 第4回研究会を開催しました。
東日本大震災と復興に関する被災者調査データの質的分析の高度化