東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター

参加者公募型二次分析研究会

2016年度

活動記録

テーマB: 現代日本の格差と不平等に関するデータの二次分析

  • 2016/06/15 第1回研究会を開催しました。
  • 2016/07/27 第2回研究会を開催しました。
  • 2016/09/28 第3回研究会を開催しました。
  • 2016/11/11 第4回研究会を開催しました。
  • 2016/11/24 第5回研究会を開催しました。
  • 2016/12/26 第6回研究会を開催しました。
  • 2017/01/25 第7回研究会を開催しました。
  • 2017/02/5,15 研究成果報告会を開催しました。
  • 2017/03/31 研究成果報告書を刊行しました。

テーマA: 現代日本人の政治意識と投票行動に関するデータの二次分析

  • 2016/05/28 第1回研究会を開催しました。
  • 2016/07/30 第2回研究会を開催しました。
  • 2016/09/24 第3回研究会を開催しました。
  • 2016/11/05 第4回研究会を開催しました。
  • 2016/12/27 第5回研究会を開催しました。
  • 2017/01/21 第6回研究会を開催しました。
  • 2017/02/22 研究成果報告会を開催しました。
  • 2017/03/31 研究成果報告書を刊行しました。

テーマB: 現代日本の格差と不平等に関するデータの二次分析

テーマ

現代日本の格差と不平等に関するデータの二次分析

使用データ(予定)

【0759】 1955年SSM調査,1955
【0760】 1965年SSM調査,1965
【0761】 1975年SSM調査,1975
【0762】 1985年SSM調査,1985
【0763】 1995年SSM調査,1995
【0764】 2005年SSM日本調査,2005

  • すべて2015SSM調査管理委員会による寄託調査データです。
       SSJDAにて公開済みのデータですので、詳細は データ検索システム をご参照ください。
研究の概要

この研究会では、1955年から10年ごとに実施されてきた「社会階層と社会移動全国調査」(SSM調査)のデータ(調査番号0759 1955年SSM調査、調査番号0760 1965年SSM調査、調査番号0761 1975年SSM調査、調査番号0762 1985年SSM調査、調査番号0763 1995年SSM調査、調査番号0764 2005年SSM調査)の二次分析を行います。1995年SSM調査の研究代表者をアドバイザーに迎え、戦後日本の不平等のトレンドや現代日本の格差の実態を解明することを目指します。特徴的な調査項目としては、調査対象者と親世代の学歴、従業上の地位、産業、職業、役職などの社会的地位の指標、対象者の初職から現職にいたる職業キャリアの履歴、階層帰属意識などがあります。社会階層、家族社会学、教育社会学などを専門とする研究者だけでなく、経済学や政治学など隣接領域の研究者も参加が可能です。

なお、第1回研究会は、6月15日(水)15時17時(会場:東京大学赤門総合研究棟5階 センター会議室)となります。第1回研究会へのご出席の可否は研究会参加の必須要件ではございませんが、ご参加を希望の方は、できる限りあらかじめご予定の調整をお願い申し上げます。

テーマA: 現代日本人の政治意識と投票行動に関するデータの二次分析

テーマ

現代日本人の政治意識と投票行動に関するデータの二次分析

使用データ(予定)

 「変動期における投票行動の全国的・時系列的調査研究(JESⅣ SSJDA版)」(2007-2011年)

 * SSJDAにて公開済みのデータです。詳細は データ検索システム をご参照ください。

研究の概要

 この研究会では、科学研究費特別推進研究(2007~2011年度)「変動期における投票行動の全国的・時系列的調査研究」の一環として実施された、前後7回にわたる全国パネル調査(JES Ⅳ調査)データ(2007年参院選後調査、2009年衆院選前後調査、2010年政治意識調査、2010年参院選前後調査、2011年政治意識調査、対象者は20歳以上の男女有権者)の二次分析を行います。この調査プロジェクトの研究代表者をアドバイザーに迎え、今日の日本の政治・社会の様相を広い視野から捉えることを狙いとしています。調査項目には標準的な政治意識、投票行動、回答者属性などのほか、価値観、経済状況認識、階層帰属意識、社会的ネットワーク、メディア接触など幅広い内容が含まれていますので、政治意識・政治行動研究、選挙研究、日本政治研究などの分野に留まらず、政治理論研究や社会学、経済学といった隣接領域の研究を志す参加者も歓迎します。

PAGE TOP