東京大学社会科学研究所附属社会調査・データアーカイブ研究センター

参加者公募型二次分析研究会

2017年度

活動記録

夫婦データを用いた、家計、就業、子育てに関する二次分析

  • 2017/06/24 第1回研究会を開催しました。
  • 2017/09/20 第2回研究会を開催しました。
  • 2017/11/08 第3回研究会を開催しました。
  • 2017/12/07 第4回研究会を開催しました。
  • 2018/01/08 第5回研究会を開催しました。
  • 2018/02/21,22 研究成果報告会を開催しました。
  • 2018/03/31 研究成果報告書を刊行しました。

夫婦データを用いた、家計、就業、子育てに関する二次分析

テーマ

 夫婦データを用いた、家計、就業、子育てに関する二次分析

使用データ(予定)

「現代核家族調査,1999」(1999年 公益財団法人家計経済研究所)
※ SSJDAにて公開済みのデータです。詳細はデータ検索システムをご参照ください。
「現代核家族調査,2008」(2008年 公益財団法人家計経済研究所)
※調査データは、第1回研究会までにSSJDAより公開の予定です。
※ 調査票はこちら(PDF)を御覧ください(夫票、妻票、子ども票、確認票の4つの調査票をまとめたものです)。
「共働き夫婦の家計と意識に関する調査,2014」2014年 公益財団法人家計経済研究所)
※調査データは、第1回研究会までにSSJDAより公開の予定です。
※ 調査票はこちら(PDF)を御覧ください。

 ※3つのデータすべてを使用する必要はありません。

研究の概要

 この研究会では、公益財団法人 家計経済研究所が実施した「現代核家族調査,1999」、「現代核家族調査,2008」、「共働き夫婦の家計と意識に関する調査,2014」の実施担当者を講師に迎え、二次分析を行います。「現代核家族調査,1999」は妻(35~44歳)とその夫および子ども(小学校高学年~高校生)、「現代核家族調査,2008」は妻(35~49歳)とその夫および子ども(小学4年生~18歳)から、また「共働き夫婦の家計と意識に関する調査」は子どものいる共働きの妻(35~49歳)を中心に、共働きの夫からもデータを収集しています。共働き夫婦が増加し、ワーク・ライフ・バランスの推進を目指す政策的・社会的な取り組みが行われる中で、夫婦や親子関係のありようについて、経済面も含めた幅広い視野から捉えることを狙いとしています。さらに、2つの「現代核家族調査」を比較することで、時代の変化も踏まえた分析も可能となります。調査項目には、夫婦の就業状況などの回答者属性、家計に関する項目などのほか、子育てをめぐる意識や実態、価値観、社会的ネットワークなど、多岐にわたる内容が含まれていますので、幅広い研究分野からの参加を歓迎します。

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